巷では、それほど以前でないころ、子宮頸がんの予防のためにワクチンができたとかで、喜び盛んに接種を勧めていたかと思えば、そのワクチンによって重大な副作用が結構な確率で発症していることも指摘されるようになった。そこで、政府の執った方針は、「勧めないけれど」「(接種を）受けたい人は受けても良い」などという中途半端なものになっている。接種を受けた人が副作用で症状を発生した人に対しては、補償（？）をするということらしい。
それは、接種を受けるのは、基本的に「親を含めた自己責任」であることの明示であり、政府の責任を回避するものである。補償をしたとしても、重大な神経症状という後遺障害が残った人（それは若年の女の子である。）にとっては、全く意味のないことだと言っても過言ではない。
ＰＨＶの感染は、男女の営みの際に感染するものであり、それ以外にはない。しかし、それをしても９０%の確立でウィルスは体外に排出されるというのである。しかし、若年層のころからそのような行為を頻繁に繰り返したり、不特定の人と関係を持ったりした場合、感染の確率は増大する。
私が疑問に思うのは、どの報道機関の報道によっても、「教育」という美名を使った若年層に対する啓蒙活動を表現しても、そのほとんどは、検診で、がんの早期発見だとかいうのである。
しかし、若年層におけるＰＨＶの感染の予防は、若年層時代に男女の関係をむやみに持たせないことが最良である。そのような直裁的な教育をしてはいけないのだろうか？予防は、薬や検診などという前に、原因があったらそれから子供たちを遠ざけるような教育という予防があり、それをきちんと報道すべきではないだろうか？そのようにした場合、ＰＨＶに感染してしまった人に対する差別だとでもいうのだろうか？ 皆で考えたらどうだろう。
